コロナ騒動で、ＦＲＢは無制限の量的緩和を発動した。
米国の政府債務の額はこれによって（さらに）莫大なものに膨れ上がる。2019年11月の時点で、23兆ドルを突破しているので、恐らく30兆ドルに迫るか超えるかということになるだろう。
USドルのマネタリーベース(ドルの供給量 – printing money)のグラフを見ると、リーマンショック以降いかに米国が紙幣を「大増刷」してきたかが分かる。(QE1-QE3)
このグラフは、2020年3月1日時点。一旦少し下降気味になっているが、最後に急激に上昇して、恐らくこのまま噴き上げて、抵抗線を大きく突破するだろう。
リーマンショック以降の超巨大「バブル」が崩壊する可能性が「非常に」高くなってきている。無制限の量的緩和の「一時的効果」がどこまで続くかにかかっている。長ければ数年、短ければ数か月。
超巨大バブルが崩壊した場合、最大の被害国は中国であるというのが一般的な見方だが、恐らく中共は政権崩壊するだろう。
さもなければ、30年以上前の中華人民共和国に逆戻りして延命するしか方法はない。このバブルの最大の「受益者」が中共である以上それは避けがたい現実である。
しかし、欧州と日本も大きな被害は免れないだろう。
何人かの評論家も言っているように、世情は、第一次(あるいは第二次)世界大戦前の状態に酷似しており、仮に大統領選でトランプが敗北して、民主党政権になった場合、戦争になるかもしれない。
第一・第二次世界大戦の両大戦も米国参戦時の大統領は民主党である。米国の民主党がリベラルで平和主義だなどというのは幻想に過ぎない。
もっとも、かつての世界大戦のような戦争は起こらないだろう。核がある以上、あのような戦争はもうできない。
しかし、それ以上の「何か」だ。現状の世界は、かつて人類が経験したことのない次元に突入しているので、それが何かを予測することは難しい。
しかし、後の歴史において、「コロナ」はその「序章」に過ぎなかったと言われることになるだろう。
日本も日本人もそれに対する準備が必要である。
（写真：US Monetary Base Chart FREDより）