森友学園記事の出所

平成29年2月27日

韓国人の名前読みと表記について

平成27年4月18日

奥野卓志氏は九条養護派（護憲派）か？　愛のエネルギーは日本を救うか？　日本から「救世主」は誕生するのか？

令和5年7月17日

ミアシャイマーの視点　「核の傘の下」という裸の王様＝日本

令和8年1月12日

対馬 比田勝港 釜山への最短ルート

平成29年11月4日

ウクライナ問題におけるある種の結論

令和4年3月6日

米国の失策　日本を徹底的に叩いたのは米国自身の国運までを縮めた

平成30年9月18日

アムール川に中露間の橋が開通という驚き

令和4年6月11日

なぜ支那（シナ）が差別用語なのか不明

平成28年9月2日

斬首作戦を最も恐れる国

令和8年3月14日

「グレート・リセット（The Great Reset）」ツイン・サミット形式で2021年に始動

令和2年12月16日

かつての社会党のように 日本を取り巻く来年以降の大変動についての独り言

令和6年11月12日

統一朝鮮は「高麗」？

平成29年3月20日

中共の国防動員法による外国人参政権のある中小都市の自治権奪取を想定する

令和3年11月13日

移民が必要なのは企業家の利益のためで国民がそれで豊かになるわけではない

令和5年10月22日

自民党は左傾化していく

令和4年7月9日

中共の主張する自国領と2050年の日本地図

令和3年11月4日

日米合同委員会

令和4年7月19日

クリントン政権のロシア乗っ取り計画

令和4年12月3日

第七艦隊は、日本が買い取って自衛隊に編入すれば良い

平成28年5月6日

ドローン母艦の時代へ 主力航空母艦時代の終焉

令和3年12月11日

ロシアと韓国の付き合い方

平成31年2月15日

フィリピンとアジア地域の安定

平成28年10月27日

「お願いしますよ～？石破さん！」　

令和6年10月1日

北朝鮮は世界のお手本になる

平成29年9月16日

脱原発とは言うものの 中国の原発事情

平成28年8月8日

高市早苗首相の役割

令和7年12月1日

【中共政府の台湾進攻の可能性についての初歩的なまとめ】

令和7年11月18日

プーチンは正義？トランプ大統領は救世主？ Qアノンとは？

令和4年5月9日

米国の戦後70年の世界政策に関するごく簡単な感想

平成31年2月11日

近代の終焉と文明観の復興を現代人に糺す

平成31年1月4日

極限まで深化したAIを伴った次世代戦争は核抑止力を超える

令和8年7月19日

発信者依存から受信者依存の世界へと変容する世界

平成28年6月29日

森友学園問題 3

平成29年3月3日

今日の国際社会の動きを見て感じたこと

平成30年10月8日

ゴールドマンやＪＰモルガン、ヘッジファンドなどロシア社債を積極買い入れ中

令和4年3月30日

日本の自立は日本人自らの価値意識の確立にかかっている

平成31年2月17日

米国のレジームチェンジ 日本なら読売とか

令和6年11月9日

アメリカ人の文明観と世界認識

平成28年11月10日

トランプ政権の思想的背景

令和7年8月24日

イラン戦争の結末。世界秩序の大転換：エミン・ユルマズ

令和8年3月14日

トランプの本音と米中関係と軍事力の実態について他では聞けない貴重な動画

令和8年1月22日

江沢民派→クリントン財団→北朝鮮という図式

平成29年11月28日

2020米国大統領選から学ぶ民主国家支配のスキーム

令和2年12月13日

西洋的価値観しか持ちえない戦後左翼 元号の価値すら知らぬ日本の若者

平成29年12月7日

日本経済の20年横ばい現象

平成30年8月20日

先進国首脳会議

平成27年2月11日

次期戦闘機 日英伊で共同開発

令和4年12月9日

中国内陸にける民族浄化の源泉に横たわる日本の敗北

平成30年9月2日

日本型の制度を破壊したのは誰か？

平成30年3月5日

米韓同盟破棄で日米豪印同盟か

令和元年8月28日

日本も当事国となるウクライナ問題

令和4年5月1日

安倍晋三氏の死とライシ氏の死との関連性（相関性・相似性）について予測する

令和6年5月24日

中露同盟VS米国の実態！アメリカに従属しているだけでは日本は終わる

令和5年8月8日

「第三次世界大戦はもう始まっている」フランスの左派インテリの知識人 エマニュエルトッド

令和4年8月26日

メディアによる世論形成の手法

平成30年4月18日

スパイ天国日本

平成27年5月14日

やる側からすれば一石三鳥くらいの安倍暗殺事件は単独犯行のはずがない

令和4年8月14日

アメリカ人の肥満の原因

平成28年4月2日

秘密情報保護法 反対運動について

平成25年12月6日